不特定多数のチャネルでの販売が可能

2011.04.26

井田両国堂のブルジョア、エビアン、大山インターナショナルのヴィッテル、トラサルディーブランドなど大手の卸・問屋が設立した化粧品ブランドや輸入総代理店となったブランドなどもあり、それぞれＧＭＳ（大規模スーパーマーケット）、ＣＶＳ、一般小売店などを主たる取引ルートとして販売している。制度品とは異なり特定の取引契約は不要であることから、不特定多数のチャネルでの販売が可能となり、問屋の配荷率、つまり取扱店カバー率が高く、総じて低価格帯商品を大量販売するのに適したチャネルである。従って、美容部員などの派遣社員制度はなく、販売方法は主として消費者がテレビ宣伝などで商品を認知し化粧品販売店の店頭やＧＭＳ、ＣＶＳなどで自ら商品を選択し購入するというセルフ販売主体のメーカーである。平成九年調査による市場規模は八二六四億円、二六・四％のシェア、前年比九二・〇％と低調な実績であった。その要因の一つに制度品流通チャネルで、資生堂は資生堂コスメニティー、カネボウはカネボウコスメット、コーセーはコーセーコスメニエンスなど中低価格帯の化粧品を中心にセルフ販売の別会社を設立して営業を進めているが、それらの商品が売上を成長させており、この一般品チャネルの商品と競合するため、その影響を受けてこのチャネルの商品が低調になっていることが挙げられる。
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